アルバイトなどの求人【イーアイデム】TOPコンテンツ一覧コラム・特集ノウハウ・スキル[必ずチェック!法律ノウハウ]バイトの休憩時間は何分?6時間・8時間のルールをやさしく解説

イーアイデムのコラム・
特集

履歴書作成術から面接失敗談など、
これからお仕事をはじめる人に役立つ情報を
まとめました!
アルバイト・バイト・
パート・派遣のお仕事探しは
イーアイデムで!

必ずチェック!法律ノウハウ 2026/11/18

バイトの休憩時間は何分?6時間・8時間のルールをやさしく解説

バイトの休憩時間は何分?6時間・8時間のルールをやさしく解説

「6時間勤務だと休憩はもらえるの?」「8時間ちょうどなら何分休める?」——バイトの休憩時間について、意外と知らないことも多いのではないでしょうか。
この記事では、労働基準法第34条で定められた休憩時間のルールを、6時間・8時間の境目や残業したときの扱い、休憩中の電話番・待機時間の考え方まで、具体例を交えてやさしく解説します。

目次

アルバイトの休憩時間は何分?労働基準法第34条を解説

アルバイトでもフルタイムでも、休憩時間のルールは労働基準法第34条で定められています。まずは、バイトの休憩が何分必要なのかを、法律の考え方から押さえておきましょう。

労働時間別に必要な休憩時間

労働基準法第34条では、1日の労働時間に応じて、会社が最低限与えなければならない休憩時間を次のように定めています。

  • 1日の労働時間が6時間以下の場合:法律上、休憩を与える義務はありません
  • 1日の労働時間が6時間を超え8時間以下の場合:少なくとも45分の休憩が必要です
  • 1日の労働時間が8時間を超える場合:少なくとも1時間の休憩が必要です

ここでいう「1日の労働時間」とは、実際に働いている時間(実労働時間)のことです。出勤から退勤までの時間から、休憩時間を差し引いた時間で考えます。

たとえば、次の2つのパターンは、どちらも実労働時間は7時間です。

  • 9:00~17:00の勤務(休憩1時間)→労働時間7時間
  • 10:00~18:30の勤務(休憩1時間30分)→労働時間7時間

どちらも6時間を超え8時間以下なので、45分以上の休憩があれば、法律上の最低基準は満たしていることになります。

なお、これらのルールは正社員だけでなく、アルバイト・パートを含む労働者に原則として適用されます。雇用形態によって休憩の基準が変わることはありません。

先に確認したい6時間・8時間の境目

バイトのシフトで特に意識したいのが、「6時間」と「8時間」の境目です。

  • 労働時間が6時間を少しでも超えると、45分以上の休憩が必要になる
  • 労働時間が8時間を少しでも超えると、1時間以上の休憩が必要になる

という点がポイントです。たとえば、

  • 9:00~15:00(休憩なし)→労働時間6時間ちょうどなので、法律上の休憩の義務はない
  • 9:00~15:10(休憩なし)→労働時間6時間10分なので、本来は45分以上の休憩が必要
  • 9:00~18:00(休憩45分)→労働時間8時間15分なので、本来は1時間以上の休憩が必要

となります。

ここで注意したいのは、求人票に書かれた勤務時間ではなく、実際に働いた時間(残業を含む)で判断するという点です。求人票に「実働5時間」と書かれていても、早出や残業によって6時間・8時間を超えた場合には、それに応じた休憩を与える必要があります。

6時間・8時間ちょうどの勤務は休憩が必要?

バイトのシフトでは、「6時間ちょうど」「8時間ちょうど」の勤務もよくあります。ここでは、それぞれの場合に休憩がどう扱われるかを整理します。

6時間ちょうどなら法律上の休憩の義務はない

労働基準法では、労働時間が6時間を超える場合に45分以上の休憩を与えることが義務とされています。そのため、労働時間がちょうど6時間の勤務であれば、法律上は休憩を与える義務はありません。

  • 10:00~16:00(6時間勤務、休憩なし)→法律上の基準は満たしている
  • 10:00~16:00の勤務で、途中に30分の休憩がある→法律上の義務ではないが、職場独自のルールとして休憩を設けているケース

ただし、「6時間までなら休憩なしで働かせるのが望ましい」という意味ではありません。6時間続けて立ち仕事をするのは、体力的にもかなり負担になります。

そのため職場によっては、就業規則やシフトの運用として、

  • 6時間勤務でも途中に短い休憩を入れる
  • 学生には授業との兼ね合いも考えて、余裕をもってシフトを組む

といった、法律の基準を上回る独自のルールを設けていることもあります。

求人情報を見るときも、6時間勤務で休憩がないのか、短い休憩があるのかを確認しておくと安心です。

8時間ちょうどなら45分以上の休憩が必要

一方、「8時間ちょうど」の勤務は考え方が少し違います。労働基準法では、

  • 6時間を超え8時間以下→45分以上の休憩
  • 8時間を超える→1時間以上の休憩

と定められているので、労働時間がちょうど8時間の勤務なら、45分以上の休憩が必要です。

たとえば、

  • 9:00~18:00(休憩1時間)→労働時間8時間で、基準を満たしている
  • 9:00~18:00(休憩45分)→労働時間8時間15分になるため、本来は1時間以上の休憩が必要
  • 9:00~17:45(休憩45分)→労働時間8時間ちょうどで、基準を満たしている

といったイメージです。

「8時間勤務・休憩1時間」という求人をよく見かけるのは、法律の最低基準(45分)よりも余裕をもたせているためと考えられます。また、休憩を1時間にしておけば、残業によって労働時間が8時間を超えた場合でも、休憩時間の基準を満たせるという事情もあるでしょう。

アルバイト・パートも労働時間で判断する

ここまで見てきた休憩のルールは、雇用形態に関係なく、労働者に原則として同じように適用されます。

  • 正社員
  • アルバイト
  • パート
  • 日雇いのアルバイト

など、どの雇用形態でも、1日の労働時間が同じなら、必要な休憩時間の基準も同じです。

たとえば、次の2つは法律上同じ扱いです。

  • フルタイムの正社員:9:00~18:00の勤務、休憩1時間→労働時間8時間
  • 大学生の長時間のアルバイト:9:00~18:00の勤務、休憩1時間→労働時間8時間

どちらも法律上は45分以上の休憩が必要な働き方です。職場で1時間の休憩を与えるルールになっていれば、それに従うことになります。

「アルバイトだから休憩は短くていい」ということはありません。自分のシフトの実労働時間に対して、必要な休憩時間が確保されているかを確認しておきましょう。

休憩時間を取るときに守られるべき労働基準法の原則

休憩時間については、何分必要かだけでなく、いつ、どのように与えるかにもルールがあります。ここでは、労働基準法が定める3つの原則を押さえておきましょう。

休憩は労働時間の途中に与える

労働基準法第34条では、休憩は労働時間の途中に与えなければならないと定められています。つまり、勤務の途中で休憩をはさむのが基本のルールです。

よくある疑問に、「休憩を退勤直前にまとめて取ることはできますか?」というものがあります。これは、原則として認められないと考えられます。たとえば、

  • 9:00~18:00の勤務(休憩1時間)で
  • 9:00~17:00まで休みなく働き
  • 最後の1時間(17:00~18:00)を休憩として扱う

というような取り方は、労働時間の途中の休憩とは言えないからです。

仕事の状況によって休憩の時間帯が多少前後することはありますが、

  • 長時間、休憩なしで働かせる
  • 休憩を出勤直後や退勤直前に置いて、形だけのものにする

といった運用は、法律の趣旨に反します。

シフトに入るときは、おおよそどのタイミングで休憩に入るのかを、事前に店長や責任者に確認しておきましょう。

休憩時間は自由に利用できる

労働基準法では、休憩時間は自由に利用させなければならないとも定められています。つまり、休憩中は原則として、あなたが自由に使える時間です。

  • 食事をとる、仮眠する、スマートフォンを見る、勉強するなど、過ごし方は自由
  • 職場の外に出て、食事や買い物をすることも原則として可能(ただし、職場の規律を保つために、外出を届出制にするなどの合理的なルールが設けられている場合もあります)

一方で、職場では次のようなことを言われる場合もあります。

  • 「休憩中も電話が鳴ったら取って」
  • 「お客さんが来たらレジ対応して」
  • 「休憩中に商品の整理だけしておいて」

このように、いつでも仕事に戻れるよう待機している状態は、休憩ではなく、労働時間として扱われるべき時間と考えられます。

休憩中は、原則として仕事から完全に離れられることが必要です。電話番や接客の対応を求められるなら、その時間は休憩時間ではなく労働時間として扱われ、賃金の支払い対象になるのが基本的な考え方です。

一斉付与の原則と例外

休憩には、「一斉付与(いっせいふよ)」という原則もあります。これは、同じ事業場で働く人には、原則として同じ時間帯に一斉に休憩を与えるという考え方です。

ただし、すべての職場で一斉に休憩を取ると、仕事が回らないこともあります。そのため、労使協定を結んだ場合や、法令で定められた一部の業種(商業や接客業など)では、一斉に休憩を与えなくてもよいとされています。

アルバイト先でも、

  • 店長やほかのスタッフと交代で休憩に入る
  • 担当ごとに時間をずらして休憩に入る
  • 勤務時間の短い人と長い人で、休憩のタイミングが違う

といった取り方になることがよくあります。

大事なのは、

  • 法律で定められた休憩時間が確保されているか
  • 無理な連続勤務になっていないか

という点です。「休憩が短いかもしれない」「ずっと休憩に入れない」と感じたら、一度シフトの組み方や職場のルールを確認してみましょう。

残業や休憩中の仕事はどう扱われる?

実際のバイトでは、シフトより長く働いたり、休憩中に少しだけ仕事をしたりすることもあります。ここでは、残業や待機時間が休憩にどう影響するかを整理します。

残業で6時間・8時間を超えた場合

もともとのシフトでは、

  • 労働時間が6時間以下→休憩なし
  • 労働時間が6時間超~8時間以下→休憩45分

という組み方でも、残業によってその日の実労働時間が増えることがあります。

例1

もともとのシフトは10:00~15:00(5時間勤務、休憩なし)。当日2時間残業して、10:00~17:00の勤務になった場合、実労働時間は7時間になるため、本来は途中で45分以上の休憩を与える必要があります。

例2

もともとのシフトは9:00~17:00(休憩45分、労働時間7時間15分)。当日2時間残業して、9:00~19:00の勤務になった場合、実労働時間は9時間15分になるため、本来は合計1時間以上の休憩が必要です(あと15分以上の休憩を追加する必要があります)。

このように、残業を含めた最終的な労働時間によって、必要な休憩時間が変わるのがポイントです。

忙しくて休憩を削って残業することもあるかもしれませんが、法律上、会社には休憩を与える義務があることに変わりはありません。

残業が多い職場で、

  • 休憩が毎回削られる
  • シフト上は休憩があることになっているのに、実際には取らせてもらえない

といった状況が続く場合は、店長や上司に相談したり、必要に応じて労働基準監督署などの公的な相談窓口の利用も検討しましょう。

電話番や待機時間は休憩に含まれる?

職場では、次のようなことを言われる場合があります。

  • 「休憩中だけど、電話が鳴ったら取ってね」
  • 「お客さんが来たら教えて」
  • 「何かあったらすぐ動けるようにしておいて」

このような、待機しながらの名ばかりの休憩には注意が必要です。

休憩時間とは、会社の指揮命令から離れ、自由に過ごせる時間のことです。言い換えると、

  • すぐに仕事に戻れるよう控えていなければならない
  • 指示があればいつでも動く前提で待っている

ような時間は、休憩ではなく労働時間と考えられます(いわゆる「手待時間」)。

たとえば、

  • 店内でまかないを食べているが、レジの呼び出しがあればすぐに対応しなければならない
  • 事務所で休んでいても、電話が鳴ったら必ず対応するよう言われている

といった場合は、休憩ではなく、労働時間として扱うべきと考えられるケースが多くなります。

「これは本当に休憩と言えるのかな?」と感じたら、

  • その時間をメモしておく
  • 店長などに「この時間は休憩ですか、勤務時間ですか」と確認する

などしておくと、後からトラブルになりにくくなります。

アルバイトの休憩時間に関するよくある質問

最後に、アルバイトの休憩時間について、よくある疑問をQ&A形式で整理します。

休憩を分けて取ることはできますか?

結論から言うと、合計の時間が足りていれば、休憩を分けて取ることは可能と考えられています。

労働基準法は、休憩を1回でまとめて与えなければならないとまでは定めていません。そのため、

  • 8時間勤務で、15分+30分=合計45分の休憩
  • 9時間勤務で、20分+40分=合計60分の休憩

といった取り方でも、合計時間が法律の基準(45分または1時間)を満たしていれば、問題ないと解釈されています。

ただし、次のような点には注意が必要です。

  • 細かく分けすぎて(5分ずつ何回も、など)、実際には休めない
  • 実際にはほとんど休めていないのに、形式的に「分割休憩」とされている

といった運用は、休憩の目的に照らして適切とは言えません。

人手が少なく、長く持ち場を離れにくい職場では、ある程度まとまった時間の休憩を取れるよう、シフトを工夫してもらえないか相談するとよいでしょう。

休憩を取れなかった場合はどうすればよいですか?

忙しい職場では、

  • 「今日はお客さんが多くて休憩に入れなかった」
  • 「休憩に入っていいと言われたのは、シフト終了の直前だった」

ということもあるかもしれません。

しかし、本来与えられるはずの休憩を取らせてもらえない状況が続く場合は、労働基準法に違反している可能性があります。また、休憩のはずの時間に働いていた場合は、その時間は労働時間として賃金の支払い対象になります。

次のようなステップで対応しましょう。

1.事実をメモしておく

  • 出勤・退勤の時刻
  • 実際に休憩に入れたかどうか
  • 店長や社員からどんな指示があったか

2.店長や社員に相談する

  • 「本来45分の休憩のはずですが、いつも取れずに終わってしまいます」
  • 「どのタイミングで休憩に入ればよいですか」

など、具体的に伝えましょう。

3.改善されないときは、社内の窓口や公的機関に相談する

  • 会社によっては、総務・人事などの相談窓口がある
  • 労働基準監督署や、都道府県労働局の総合労働相談コーナーなどの公的機関に無料で相談できる

このようなステップで、無理のない働き方に近づけていくことが大切です。

アルバイトであっても、法律で定められた休憩を与えずに働かせることは認められていません。我慢するしかないと思い込まず、まずは職場と話し合ってみましょう。

休憩中に仕事をした時間はどう扱われますか?

休憩中に、

  • レジ対応をした
  • 電話を取って対応した
  • 店長から頼まれてちょっとした作業をした

という場合、その時間は本来、労働時間として扱われるべきです。

その時間は、会社の指示に従って仕事をしていた、またはいつでも仕事に戻れる状態で待機していたことになり、自由に利用できる休憩時間とは言えないからです。

このような休憩中の仕事がたびたびある場合は、

  • まずはその時間をメモしておく
  • 給与明細と照らし合わせて、賃金が支払われているか確認する
  • 必要であれば、「この時間は休憩ではなく勤務時間として扱ってもらえますか」と相談する

といった対応が考えられます。

また、休憩中に仕事をした結果、

  • 実際に休めた時間が、法律で定められた45分または1時間を下回っている
  • 休憩をはさまない長時間の勤務になっている

といった状況になっていないかも、あわせて確認しておきましょう。

アルバイトの休憩時間は、何分かだけでなく、

  • 実労働時間に応じた長さの休憩が与えられているか
  • 休憩が勤務の途中に入り、自由に利用できているか
  • 残業や待機時間も含めて、労働時間が正しく扱われているか

といった点もあわせて考えることが大切です。

応募する前や新しいバイトを始める前には、シフト例とあわせて、休憩の取り方や時間をよく確認し、自分の体力や生活リズムに合った働き方を選んでいきましょう。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の法的判断を行うものではありません。具体的な状況については、公的な労働相談窓口や専門家にご相談ください。法令や制度は改正される場合があるため、最新の情報をご確認ください。

(イーアイデム編集チーム)

短時間勤務OKの
バイト・アルバイト求人特集

コラム・特集の記事を探す

注目のバイト特集

その他おすすめコンテンツ

LINE LINEで
友だち登録
アプリでラクラクお仕事探し♪
イーアイデムアプリ

イーアイデム求人検索アプリを
今すぐダウンロード