「土日は休む」と言ったのに、上司が勝手にシフトに入れてきた。どうすればよい?

パートで遭遇するさまざまなトラブル・・・。
あなたの疑問に社労士がお答えします。

<質問>

私は、近所のスーパーで、週4日ほどパートタイマーとして働いています。週末は家族と過ごしたいため、採用面接のときに「土日は勤務できない」と会社に伝えており、入社してから今月まで土日のシフトに入ることはありませんでした。
ところが、翌月のシフト表を見たら、私が、土日に数回勤務することになっています。上司に確認したところ、「パートが不足しているので、翌月からパートタイマー全員を土日勤務の対象にする。土日勤務を拒否するなら、退職してもらう」というのです。

私は、土日に勤務しなければならないのでしょうか?
また、このまま土日勤務を拒否し続けたら、私は、解雇されてしまうのでしょうか?

労働条件として認められていれば、土日勤務を拒否することができる

<回答>

会社も労働者も、相手側の合意がなければ、労働契約を結んだときに定めた労働条件を勝手に変更することはできません(労働契約法第8条)。ここでいう労働条件とは、給料、労働時間、労働日、就業場所などを指し、「土日に勤務できない」ことも含まれます。ですから、土日に勤務できないという労働条件のもとで入社したパートタイマーについて、会社は、本人の合意がない限り、土日勤務を命じることはできません。

もっとも、会社や上司は、「シフト編成をするため、本人希望を聞いただけ」であって、最初から、土日に働けないことを労働条件として認めていなかったのかもしれません。そうであれば、人手不足の影響で各自の希望どおりにシフト編成をすることが難しくなった以上、従業員は、会社が命じる土日勤務に、できる限り応じるべきです。

土日に働けないことが労働条件として認められるかどうかで、今回のケースの取扱いは、大きく変わってしまいます。ですから、土日勤務が絶対にできないという労働者は、入社時あるいは契約更新時に締結する労働契約書等に、「土日勤務は不可」と付記してもらい、それが労働条件であることを明確にしておくとよいでしょう。こうしておけば、今回のようなケースに遭遇したときでも、会社側に契約書等を提示して、土日のシフトから外してもらうことを要求できます。

土日勤務を拒否したという事由だけで解雇されることは、普通は起こらない

土日勤務を拒否し続けた場合、質問者は、解雇されてしまうのでしょうか。

土日に働けないことを労働条件として認めるならば、今回のケースは、本人の合意がないままに労働条件を変更しようとしている会社側に非があるので、土日勤務の拒否を理由に退職を強要したり、解雇したりすると、労働基準監督署などから「解雇等は無効」という判断が下されることになるでしょう。

一方、土日に働けないことが労働条件として認められない場合でも、土日勤務の拒否だけを理由として労働者を解雇すれば、労働基準監督署から「解雇は行き過ぎ」と判断される可能性が高いと考えられます。労働契約法第17条では「使用者は、期間の定めのある労働契約について、やむを得ない事由がある場合でなければ、その契約期間が満了するまでの間において、労働者を解雇することができない」と定めていますが、土日勤務の拒否は、「やむを得ない事由」に該当するほど重大なものではないと考えられるからです。

いずれにせよ、このケースについて、会社は、土日勤務の拒否だけを理由にして従業員を退職に追い込んだり、解雇したりすることは、極めて困難です。ですから、質問者は、上司から「退職してもらう」と言われても、それに従う必要はまったくありません。

職場のチームワークを考えて、できる範囲で土日勤務に協力するほうがよい

法令に照らし合わせると、質問者はこれまでどおり、土日勤務を拒否することができますし、それを理由として解雇されることはないと安心してもよいでしょう。

しかし、上司の言葉にあるように「パートが不足しているので、パートタイマー全員を土日勤務の対象にした」のであれば、土日勤務を拒否するパートタイマーは、同僚から「自分勝手な人」とか「チームワークを乱す人」などと見られてしまう可能性はあります。そうなると、結果として、質問者は、今の職場で働き続けることが難しくなってしまうかもしれません。

そう考えると、質問者は、土日勤務をすべて拒否してしまうのではなく、可能な範囲で協力するほうがよいと言えます。少しでも土日勤務に協力すれば、上司や同僚は、質問者を「家庭の事情もあるのに協力してくれる人」と見てくれることでしょう。

質問者は、「話が違う」と言って土日勤務を最初から拒否してしまうのではなく、自分のできる範囲で土日勤務に協力するという意識を持って、あらためて上司とシフトについて話し合ってみるべきだと思います。

社労士

深瀬勝範(ふかせ かつのり)

Fフロンティア株式会社代表取締役。社会保険労務士。1962年神奈川県生まれ。一橋大卒。大手電機メーカー、金融機関系コンサルティング会社、大手情報サービス会社を経て、独立。企業・公共団体の人事制度設計や事業計画の策定等のコンサルティング、人事労務専門誌などに寄稿も行っている。著書に「労政時報別冊 実践人事デ-タ活用術」(労務行政)。

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